米Efficient Frontierは米国時間2009年4月14日，2009年第1四半期の検索エンジン・マーケティング（SEM）市場に関する調査結果を発表した。それによると，検索連動型広告に対する支出は前年同期から3.3％減少したものの，ROI（投資回収率）は同10％増加した。同社は，広告主が厳しい景況を受け，支出を抑えてROIの向上を図っていると分析する。

　消費者の検索傾向も，ブランドを以前ほど重視せず，比較ショッピングを積極的に行うなど，景気低迷の影響で変化している。その結果，広告主や検索エンジンも2008年10月以降，ROIやCPA（成果獲得単価）の目標を高めるなどして，市場の変化に対応しているもよう。

　検索キーワードをみると，旅行分野では「cheap（格安）」や「discount（ディスカウント）」などが増えた。また金融分野では「mortgage（ローン）」の検索が急増し，インプレッション数とクリック当たりの売上高をけん引した。

　垂直業界別にみると，金融はインプレッション数が前年同期比18％増加したものの，CPC（クリック単価）は減少した。同社は，情報入手のためのトラフィックが増えたが，売上高の増加には直結しなかったとみる。

　小売りでは，インプレッション数が増えた一方，CTR（クリックスルー率）は減少しており，比較ショッピングを行うユーザーの増加を示唆している。自動車業界は，SEMへの支出が前年同期比7％減少したほか，トラフィックも同32％減少した。しかし，CTRは同36％増加しており，質の高いトラフィック獲得に成功している。

　旅行業界は，インプレッション数が前年同期比32％増加したが，SEMへの支出は同8％減，CTRは同17％減少した。より多くの消費者がオンライン検索を行う一方，「Google Local Business Center」のリスティングなど，検索エンジン以外のメディアで広告を展開する広告主が増えている。

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