IDC Japanは2009年4月14日，2009年の国内IT市場予測を再び下方修正して前年比3.8％減の12兆1770億円になると発表した。今年1月8日の発表では，前年比1.7％減の12兆3788億円になると予測していたが，2月に実施した企業のIT投資マインドに関する調査結果などを基に見直した。景気悪化によるIT投資削減の影響はハードウェア市場に最も顕著に現れ，この分野は11.0％のマイナス成長になるとみている。同社は2008年9月時点で2009年の国内IT市場規模は前年比0.9％増と予想していた。
同社では，ITユーザー企業のIT投資マインドについて四半期毎に調査を行っている。今回の下方修正は，2008年第4四半期（10月～12月）の投資実績や，2009年2月に実施したユーザー調査，および3月時点の景気動向などに基づくもの。特にユーザー調査では，「2009年度にIT投資を削減する」と回答した企業が62％に達し，2008年11月に実施した前回調査よりも11ポイント増加。「景気の悪化により，IT投資を削減する意向を固めた企業が増えている」と，調査を担当した和田英穂氏は説明する。
製品別に見ると，これまで高成長を続けてきたパッケージ・ソフトウェア市場も2009年は前年比0.5％のマイナス成長になると予測する。ハードウェア市場は，サーバーとPCへの投資が大幅減となり， 前年比11.0％のマイナス成長となる。ただし，景気悪化の影響はそれほど根深いものではないとみる。2010年の国内IT市場は前年比0.3％増のほぼ横ばいと予測。「景気は2010年の後半から徐々に回復し，ITサービスが2.5％増，パッケージ・ソフトウェアが2.6％増になるだろう」と，和田氏は予測する。一方，ハードウェアは中長期的に市場が縮小する方向にあるため，3.5％のマイナス成長にとどまる。
「政府は景気対策としてIT新戦略を策定している。ITベンダーは政策出動に遅れることなく対応し，不況脱出に向けた事業戦略を練るべきだ」と，和田氏は提言する。
