人材派遣サービスを手がける米Veritudeは米国時間2009年1月29日，米国におけるIT雇用の見通しを発表した。それによると，調査対象企業の38％は2009年にIT雇用の縮小を計画しているという。主な理由としては，経済の悪化を背景とする「予算の制約」や「企業による人員削減」などが挙げられている。

　正社員の雇用と予算が減少しても，ITスタッフに対するニーズは変化していない。そのため，契約社員や派遣社員のほか，紹介予定派遣（社員になることを前提に働く派遣契約）スタッフへの依存度が高くなっている。

　2008年第2四半期の調査では「紹介予定派遣のITスタッフの採用を計画している」とする回答は27％だったが，同年第4四半期の調査では56％に増えている。紹介予定派遣により，より柔軟な雇用が可能となるほか，雇用リスクも低減できるため，契約社員や派遣社員を採用している回答者の50％は，このオプションに価値があると考えている。

　IT雇用の最大の課題としては，2009年も「適切な候補者を見つけること」が挙げられている。ITスタッフに求められているスキルについては，「プログラミング言語」が第2四半期の15％から2倍の30％に増加している。このほかには，「ビジネス・インテリジェンス（BI）」と「エンタープライズ・ソリューション」のスキルに対する需要が引き続き高い。

　今回の調査は，2008年第4四半期にITスタッフ採用に携わる86人の人事担当者とITプロフェッショナルを対象に行われた。