米IBMは米国時間2009年2月2日，セキュリティ脅威に関する調査結果を発表した。それによると，2008年に検出されたセキュリティ脅威は前年と比べ13.5％増加し，そのうち同年末までにベンダーがパッチを公開していないものが53％にのぼった。また同年末時点で，2006年に見つかった脅威の46％と，2007年に検出された脅威の44％が，いまだにパッチがない状態だった。

　検出されたぜい弱性のうち，Webアプリケーションに関連したものが半分以上を占め，そのうちパッチがないものは74％に達した。このためSQLインジェクション攻撃が横行し，2008年末時点には，同年夏に比べ攻撃件数が30倍に急増した。さらに，マルウエアをホスティングする悪意のあるWebサイトが前年に比べ50％以上増加した。

　米国は長らくスパム送信国ワースト1だったが，2008年11月に米国の迷惑メール送信業者McColoのインターネット接続がISPに遮断された直後は中国がワースト1となり，その後ブラジルが中国を抜いた（関連記事）。

　マルウエアのうち，オンライン・ゲームやオンライン・バンキングを標的にしたトロイの木馬が46％を占めた。またフィッシング攻撃の約90％が金融機関をターゲットにしており，その大半が北米の金融機関を狙ったものだった。