セキュリティ企業の米AppRiverは米国時間2009年1月14日，サイバー攻撃の実態を調査分析した結果を発表した。それによると，2009年は従来型のWebベースのマルウエアに加え，新しい技術を標的にしたマルウエアが増加する可能性が高いという。

　具体的には，Microsoft Virtual PCやVMwareなどの仮想化ソフトを攻撃するマルウエアが多く登場する。米AppleのiPhoneや，米GoogleのAndroidを搭載した携帯端末の普及に伴い，モバイル・マルウエアも増加する。また，インターネットを使って就職活動をする人が多いことから，求人サイトやSNSサイトをターゲットにした攻撃も拡大を続ける。

　AppRiver上級セキュリティ・アナリストのFred Touchette氏は，とりわけ企業が攻撃を受ける可能性が高いと指摘する。企業は不況時にコストを節減するために，これら新技術を採用する傾向にあるからだ（米internetnews.comによる）。

　2008年は，セキュリティ対策が十分でない電子メール・ユーザーやインターネット・ユーザーを狙った攻撃が主流だった。政府機関や金融機関からの連絡，Google AdWordsのアカウント更新通知に見せかけたフィッシング詐欺のほか，有名企業を装うマルウエアなどが多かった。