米国の調査会社フォレスター・リサーチは2008年12月15日（米国時間），企業のグリーンITの取り組み状況に関する調査結果を発表した。同調査によると，経済不況の中でもグリーンIT戦略を継続するという企業が半数を占め，グリーンITの取り組みが着実に浸透していることがわかる。

　この調査は，フォレスターが2008年に10月に，グローバル企業1500社以上を対象に実施したもので，1022社から回答を得たという。対象は北米を本拠とする企業が中心だが，アジア・太平洋の企業も10％程度含まれる。

　まず，「グリーンITの実施計画を立てているか」という問いに対しては，「実施計画を立てている」という回答が全体の27％，「計画を立て，既に実施している」が25％を占めた。グリーンITの取り組みに着手した企業が半数以上という実態が明らかになった。昨年（2007年）に実施した調査では同様の回答が40％にとどまっており，着実に取り組みが進んでいることがうかがえる。

　「この経済不況はグリーンITの取り組みにどう影響するか」。この問いに対しては，「取り組みを継続する」という回答が38％，「取り組みを加速させる」が10％を占め，約半数の企業（48％）が前向きに取り組む姿勢を示した。まだ状況を見定めている企業も多い（47％）ものの，「取り組みを後退させる」と回答した企業はわずか5％だった。

　さらに「IT機器やサービスの購入時に，製品やサプライヤの環境配慮が選択基準になるか」という問いに対しては，約6割が「選択基準になる」と回答。2007年4月の調査では，同様の回答は25％にとどまった。わずか1年半の間に，企業のIT部門の意識は大きく変わったようだ。

　「グリーンITは一時的なブームではなく，確実に定着，成長している」---。フォレスターのクリストファー・マインズ上級副社長は，今回の調査結果をこう総括した。