大手ソフトウエア会社の米CAは米国時間2008年12月11日，オンライン・セキュリティに関する意識調査の結果を発表した。それによると，米国成人（18歳以上）の90％がオンラインにおける個人情報の安全性を懸念している一方，ティーン（13～17歳）はオンラインの危険性に対してまったく無防備だという。

　ティーンの87％がソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を利用しているが，38％は学校など教育課程の情報を掲載し，32％が電子メール・アドレスを載せている。誕生日（28％）やフルネーム（19％）も表示していた。また，35％がプロフィールをすべて公開し，誰でも閲覧できる状態にしていた。

　SNSの危険性に対する親の認識は高く，オンラインで知らない人とやり取りすることについて子供と話し合ったことがある親は91％。不適切なサイトを訪問する危険性を説いたことがある親は88％，SNSサイトで個人情報を保護する必要性を繰り返し説明した親は85％にのぼった。

　半面，実際に子供のオンライン利用を監視している親は40％にとどまった。CAインターネット・セキュリティ部門ゼネラル・マネージャ兼上級バイス・プレジデントのGeorge Kafkarkou氏は，「親は言葉で注意するだけで，積極的な監視を行っていない」と指摘する。インスタント・メッセージングなどの通信ソフトを持っている親に比べ，ペアレンタル・コントロール・ソフトを持っている親は半分だった。