MM総研がまとめた、2008年度上期（4―9月）の国内における携帯電話端末の出荷台数は、前年同期比21.2％減の1981万台だった。2000年度の調査開始以来、上期の出荷台数としてはじめて2000万台を下回った。
同社は出荷台数の減少理由として、新販売方式による端末価格の高騰や、各キャリアの期間拘束型プランによるキャリア変更の減少などを挙げている。
上期のメーカーシェアをみると、シャープが2006年度上期以降、5半期連続でトップだった。しかし出荷台数は前年同期比30.3％減となり、市場全体より減少幅が大きかった。パナソニックモバイルコミュニケーションズがこれに次いだが、出荷台数は同3.2％減少した。
3位はNECで、前年同期の5位から上昇し、出荷台数は同20.9％増と、各メーカーで唯一出荷増となった。以下、富士通、東芝、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズと続いた。
2008年度上期における上位3メーカーのシェア合計は53.1％。前年同期より4.6ポイント上昇しており、上位メーカーの占有率は高まっている。ただし上位メーカーも出荷台数やシェアの変動幅が大きく予断は許されない、とMM総研は分析する。
MM総研の予測では、2008年度の出荷台数は前年比22.4％減の3940万台。調査開始以来はじめて年間の出荷台数が4000万台を下回る見込み。また2009年度は3730万台、2010年度は3700万台と、今後も出荷台数は落ち込みを続けるとしている。
■関連情報
・MM総研のWebサイト http://www.m2ri.jp/
