米リーハイ大学の実験によると，電子メールは仕事に不可欠のツールとなっているが，手紙よりも嘘をつきやすく，信頼関係を損ねる危険性が高いという（米国時間2008年9月25日公表）。同大学のLiuba Belkin准教授は，「電子メールは，ある組織的な背景においては誤解を招く可能性があり，意図的に騙そうとする場合もある」と説明している。

　この実験では，MBA（経営学修士）課程の学生48人に89ドルを渡し，面識のない第三者と分けるよう指示した。その際，相手は総額が5〜100ドルだということのみ知っており，分配額がいくらであろうと承諾することになっていると伝えた。

　電子メールを使ったグループでは，92％が実際とは異なる総額を相手に伝えた。これに対し，手紙を使ったグループは，64％が総額を偽った。

　金額自体についても，電子メールのグループは「約56ドルのうち29ドルを分け与える」と通知し，「約67ドルのうち34ドル」とした手紙のグループと比べてごまかす額が大きかった。

　次に，面識のある相手と分配するよう指示し，69人の学生を対象に同様の実験を行ったところ，面識のない相手の場合よりも，電子メールでごまかす傾向は弱まった。しかし，相手をどれくらい知っているかにかかわらず，やはり嘘をつく可能性がある。

　「電子メールも手紙も，文字のみという点では同じだが，書くという行為に対してキー入力する電子メールでは，自分に都合よく行動することにあまり抵抗を感じないようだ」（Belkin氏）。

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