市場調査会社の米IDCは米国時間2008年9月25日，日本を除くアジア太平洋（APEJ）地域における2008年上半期のパソコン用モニター出荷台数に関する調査結果を発表した。それによると，総出荷台数は2810万台で，前年同期と比べ7.2％増加したものの，2007年下半期からは1.1％減少した。また，2007年下半期と比べると，CRTモニターは31.2％落ち込み，液晶モニターは5.1％増加した。

　この調査結果について，同社アジア太平洋地域パーソナル・システム・リサーチ担当上級アナリストのYoong Siat-Siah氏は，「2008年第2四半期に，多くの国がインフレの影響を受けた。消費者の購買力はもちろん，企業による支出も短期的に落ち込んだ」と説明する。

　メーカー別に見ると，首位は韓国Samsung，2位は中国Lenovoだった。中国AOCが急伸して3位に食い込んだ。以下，米Hewlett-Packard，韓国LG Electronics，台湾Acerと続く。 上位6社で市場の60％強を占めており，2007年下半期の59.9％から微増した。上位6社にAOCが食い込んだ代わりに，米Dellが脱落した。

　製品別に見ると，APEJ地域では19インチ液晶モニターが主流となりつつある。また，15～17インチを中心にワイド液晶モニターの人気が高まっており，ワイド液晶モニター全体の出荷台数は2007年下半期から32.1％増加した。

　液晶モニターはこれまで，中国やインド，ASEAN（東南アジア諸国連合）など，価格が主な購買決定要因となる国々ではCRTモニターの牙城を崩せないでいた。しかし，15インチと16インチの液晶モニターがCRTモニターとほぼ同程度の価格帯で販売されるようになった結果，これらの国でも液晶モニターへの移行が徐々に進みつつある。

　2008年下半期の見通しについては，買い換え需要が見込めるニュージランドをはじめ，中国，インド，インドネシア，フィリピン，タイ，ベトナムなどの成長が要因となり，前年同期と比べ3.2％，2008年上半期より4.4％成長すると予測している。