市場調査会社の米NPD Groupは米国時間2008年9月18日，米国における民生電子機器市場の調査結果を発表した。それによると，新学期開始前の9週間（6月29日～8月30日）は需要が喚起されることが多いが，今年は売上高がほぼ横ばいで，市場を好転させるほど大きな動きはなかった。

　売上高を多少ながらけん引したのは，ノート・パソコンと液晶テレビ。ノート・パソコンの売上高は前年比10％増，液晶テレビは同32％増だった。

　例年，大きな伸びを期待できるMP3プレーヤは前年比7％増，多機能プリンタも前年と同程度にとどまった。デジタル・カメラにいたっては同1％落ち込み，デスクトップ・パソコンは同3％減少した。

　米メディア（CNET News.com）によると，これまでノート・パソコンの成長率はおよそ15～24％を推移していたため，今年の前年比10％増は芳しい数値ではない。ノート・パソコン市場の成熟に伴い，低価格化に歯止めがかかったことなども背景にある。2007年は前年と比べ11％値下がりしたが，今年は同5％しか下がらなかった。

　NPD業界分析担当副社長のStephen Baker氏は，「平均販売価格の値下がりが鈍ると，低価格化をあてにしている小売業者は販売台数を伸ばせない」と指摘している。