米調査機関のConference BoardとTNS Media Intelligenceは米国時間2008年9月4日，オンライン・ビデオ視聴状況に関する調査結果を発表した。それによると，米国家庭の5分の1弱がインターネット経由でビデオを視聴しており，その割合は2006年に比べ2倍に拡大したという。

　オンライン視聴者の65％はテレビ放送局の公式Webサイト，41％は米Googleのビデオ共有サイトYouTubeを利用していた。そのほか，米AppleのiTunes Store，米NBC Universalと米NewsがYouTube対抗で立ち上げた米HuluのHulu.com，各種ファイル共有サイト，ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS），ピアツーピア・ネットワークLimewireの利用者が目立った。ペイ・パー・ビュー（PPV）方式や定額制の有料サービスを希望する人はほとんどいなかったという。

　オンラインで視聴する理由を尋ねたところ，「自分の好きな時間に見ることができるから」という回答が最も多かった。そのほかには，CMのない点や手軽さを指摘する声があった。9割弱の人が自宅で視聴しているが，約15％が職場でも視聴している。また6％の人がそれ以外の場所（図書館や友人宅）を挙げた。

　最も人気があるコンテンツは，ニュース（オンライン視聴者の支持率43％）で，以下ドラマ（39％），コメディ（34％），リアリティ・ショー（23％），スポーツ（16％），ユーザー投稿ビデオ（15％）の順だった。68％がストリーミング配信されるビデオを視聴しており，38％がダウンロードしていた。

　なお，この調査（Consumer Internet Barometer）は1万世帯を対象に四半期ごとに実施されている。回収率が平均70％と高いのが売り。調査データには，最新の米国家庭の人口学的情報を反映するために重みを加える。今回の調査は2008年第3四半期に実施された。