マーケティング会社の米Manning Selvage ＆ Lee（MS＆L）は米国時間2008年7月16日，企業のオンライン・マーケティング投資に関する調査結果を発表した。それによると，景気低迷にもかかわらず，2009年にオンライン・マーケティング予算を増額予定の企業が75％を超えたという。

　オンライン・マーケティング予算を「据え置く」という回答者は21％で「減額」するはわずか4％だった。これに対し，他のマーケティング予算は，「増額」するが約33％にとどまり，「据え置く」が約48％で「減額」するが約20％だった。

　予算縮小を余儀なくされた場合，支出減額の対象に挙がったのは，POS（販売時点）マーケティング（回答者の29％），広報宣伝（16％），ダイレクト・マーケティング（16％）などだった。先述の通り，オンライン・マーケティングはわずか4％で，減額対象とする優先順位がきわめて低いことが分かった。

　MS＆L最高経営責任者（CEO）のMark Hass氏は，「従来の広告や宣伝に比べ，オンライン・マーケティングは対象とする消費者層へのリーチ度や訴求効果を測定しやすいため，景気減速時でも予算縮小の対象にはなりにくい」と説明している。

　今後6〜12カ月間に，優先して取り組みたいオンライン・マーケティング手法について尋ねると，「CGM（消費者発信型メディア）」を挙げる回答者が28％に達し，前年調査の12％から急増した。

　CGMの効果については，「ブランド認知度の向上」（68％）や「ブランドの確立」（64％）に加え，「革新的な企業というイメージの確立」（60％）を挙げる回答者が多かった。また，「売上高の増加」に有効という回答者も43％にのぼり，CGMがROI（投資利益率）向上に役立つと考えるマーケティング担当者が多いことが分かった。

　なお，今回の調査は，米企業のチーフ・マーケティング・オフィサ，マーケティング担当副社長，マーケティング・ディレクタなど252人を対象に実施された。

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