調査会社の米Gartnerは現地時間2008年7月9日，米国企業のIT導入に関する調査結果を発表した。それによると，社内への新IT導入が遅すぎると感じる社員は現在30％だが，2013年には50％を超える見通しだという。
この調査結果によれば，今後はIT部門が提供する手段ではもの足りず，Webベースの代替手段を利用してみたいと考える社員が増える。また，すべての年代において社員のITスキルが向上するのに加え，若手のデジタル世代が増加するにつれ，ソーシャル・ソフトなど，導入成果が見えにくい“ソフトな”技術の導入遅れが，社員の不満を集めることになるという。
しかし，新技術を一斉に全社に導入するのではなく，ITに精通していて新技術を試す意欲がある社員から徐々に導入していくことで，社員の不満を減らすことができる。同社副社長のTom Austin氏は，「新技術の利用に積極的な社員に，仕事の効率を向上できる新技術を優先的に提供しないと，彼らは結局，社外からその技術を調達するだろう」と述べる。また，「ITに精通した社員とは対極にいるIT初心者のフォローも大切だ」と指摘している。
調査結果は，ソリューションの全社的導入にこだわらず，ITリテラシーのレベルに応じて社員を区分し，個々の社員のニーズにあった新技術を選択的に導入することが重要だとしている。
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