ネットエイジアは7月1日、食品価格上昇に関する生活者の意識調査の結果を発表した。20歳以上の男女1000人を対象に実施したところ、原油や穀物などの高騰による食品価格の値上げが、家計を圧迫しているという回答者が約7割にのぼった。
食品価格の上昇を受けて実践していること（複数回答）は、「少しでも安い店で買い物をする」が最多で65.2％。他にも「米を食べるようにしている」（25.7％）、「食費を切り詰める」（24.3％）、「食費以外の支出を減らす」（23.8％）、「価格が上昇した食品は、できるだけ買わない」（23.5％）などの回答が寄せられた。
「価格が上がった」と感じる食品（複数回答）は「パン」が64.4％で最も多く、以下「麺類」（56.9％）、「バター」（51.1％）の順となった。「小麦粉」（39.7％）、「チーズ」（31.9％）、「牛乳」（31.1％）などをあげる回答者も3割前後を占めた。
また食品業界では、安全性が確認されていることを前提に、遺伝子組み換え原料を使って価格を上げない“価格重視派企業”と、消費者の持つイメージや不安感を考慮し、非遺伝子組み換え原料を使って価格を上げる“安心感重視派企業”に分かれつつある。どちらの企業を支持するか尋ねたところ、3分の2が安心感重視派企業、3分の1が価格重視派企業を支持した。しかし価格重視派は2週間前の4分の1から急増しており、食品価格高騰による消費者意識の変化を反映する結果となった。
同社は、家計への圧迫が高まるにつれ、価格や安定供給を重視する消費者が増えると予測している。
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