市場調査会社の米IDCは米国時間2008年6月25日，世界のインターネット広告市場について調査した結果と今後の見通しを発表した。それによると，2008年のインターネット広告に対する支出総額は652億ドルとなり，全メディアに対する広告支出の約10％を占めるという。また，2008〜2011年を通じてインターネット広告支出が年間15〜20％拡大すると予測。2011年にはインターネット広告支出が1066億ドルとなり，全体に占める割合は13.6％に達すると見込んでいる。

　内訳を見ると，キーワード広告への支出が引き続き最も多く，2008〜2011年の予測期間においてインターネット広告全体の3分の1以上を占めるという。2番目のディスプレイ広告は全体の20％，3番目のクラシファイド広告は全体の約19％を占め，この両者は予測期間中に年率平均50％以上の成長が見込まれるリッチメディア広告の影響を受けるとみられる。

　予測期間において，米国は全体の広告支出額とインターネット広告の支出額の両方で世界1位となり，2011年の全体の広告支出は2650億ドル，インターネット広告支出は450億ドルとなる。中東欧（CEE）および中東・アフリカ（MEA）地域は，同期間においてインターネット広告への支出が急増する。CEE地域は年平均成長率42.1％，MEA地域は同29.8％で増加すると見込まれる。日本を除くアジア太平洋地域も急速な成長が予測され，2007〜2011年における年平均成長率は25.4％になるという。

　西欧地域では，全体の広告支出に対するインターネット広告の割合が最も大きく，2011年にインターネット広告が全広告支出に占める割合は18.2％に達する。日本はこの割合が16.3％で，米国では14.6％になるとしている。

［発表資料へ］