米Epsilon Internationalと米Return Pathは香港の現地時間2008年6月18日，電子メール・マーケティングについてアジア太平洋地域の消費者を対象に調査した結果を発表した。それによると，回答者の32％はターゲット型の広告電子メールに対して「常に」反応すると答えており，同地域における電子メール・マーケティングの重要性が増しているという。

　この調査は，アジア太平洋地域の1169人を対象に2008年2月に実施したもの。電子メールの利用方法，承諾ベースの電子メール・マーケティング，スパムに対する考えを調べた。

　同地域では，電子マーケティングを受け入れる消費者が増えており，香港の回答者の67％は，電子メール・クーポンをオンラインおよびオフラインの買い物で使用すると回答している。また，香港の回答者の62％が「広告電子メールはブランド忠実度を向上させる」と考えており，46％は「広告電子メールを受信した後の買い物が増えている」と答えている。

　Epsilonによれば，消費者は郵便受けに届けられる従来型のプロモーションのオファーと比べて電子マーケティングのターゲット型キャンペーンではより魅力的なサービスや値引きが提供されることを理解している。そのため，電子マーケティングは急速に消費者に好まれるマーケティング手法となっているという。

　中国の電子メール利用者の76％は，「より関連性が高く的確な製品情報が提供されるならば，喜んで個人情報を提供したい」と考えていることが分かった。香港を除き，対象となったほかの国でもこの割合は50％以上だった。一方香港では63％が「プロモーションの内容に関係なく，詳しい個人情報は提供しない」と情報の提供に慎重な姿勢を見せている。

　このほかにも，多くの回答者は未承諾の電子メールに加え，自分で購読手続きをしたものの，興味がなくなった，または要求を満たさない広告電子メールやニュースレターもスパムだと考えていることが分かった。

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