家電製品の業界団体Consumer Electronics Association（CEA）は，米国世帯における家電製品の購入状況について調査した結果を，米国時間2008年4月22日に発表した。それによると，過去12カ月間における家電製品の平均購入額は1405ドルで，前年を120ドル上回った。
景気の不透明感が続く中，家電製品業界は健闘している。フラットパネル・ディスプレイ，パソコン，ビデオ・ゲームなどの販売が好調に推移すれば，2008年の家電製品の売上高は前年の1610億ドルを上回る見通しである。
米国世帯におけるデジタルTVの普及率は50％以上だが，2008年末にはHDTVがほぼ同程度普及する見込みである。CEA上級アナリストのChris Ely氏は「2009年2月には，全米でデジタル・テレビ放送が開始される。また，HDTVの利点を知る消費者が増え，低価格化が進むことなどが追い風となる」と説明する。
また，ポータブルな家電製品を求める消費者が，携帯電話機，MP3プレーヤ，デジタル・カメラ，ノート・パソコンなどの販売をけん引している。「好きな場所で音楽を聴き，電話をかけ，メール・チェックをするのが当たり前になっている」（Ely氏）。
1世帯当たりが所有する家電製品の数は，2007年の25種類から，2008年は24種類へと減少した。同社によると，カメラ付き携帯電話機や，DVD視聴が可能なポータブルGPSシステムなど，複数の機能を統合した機器が増えているため。
また調査から，家電製品の購入には，家族構成も影響していることが分かった。家族が3人以上の世帯が家電製品を32種類所有しているのに対し，2人以下の家族は17種類だった。
性別で見ると，家電製品の所有台数は男性が25種類で，女性が21種類，2008年の購入予想額は男性が1000ドル以上，女性が600ドルだった。しかし女性は，家電製品の購入により大きな影響を持ちつつある。2007年に小売店で販売された家電製品のうち，女性が購入したものは約45％だった。
調査は2008年1月31日から2月4日にかけて，米国成人2014人を対象にアンケートを実施したもの。
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