調査内容 主要インテグレーターに対する利用意向
調査時期 2008年1月下旬
調査対象 ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答 2414件(1035件)
( )内は情報システム担当者の有効回答数


 日経マーケット・アクセスがITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2008年1月調査での,システム・インテグレーター(SIer)の主要企業への「今後利用したい」(利用意向)率のランキングは,東芝情報システム(TJsys)が上位常連のNECフィールディングをわずかに抑えて首位に立った。3位も上位常連の大塚商会,4位には住商情報システム(SCS)が大きくランクを上げ,5位には日本アイ・ビー・エム・サービス(ISC-J)が付けた。

 TJsysは有効回答数36で,参考値落ちぎりぎりでの奪首。前回2007年10月調査のTJsysは有効回答数23で参考値落ちしていた(「今後利用したい」率は参考値だが17.4%)。今回17.6%の支持を得て4位に浮上したSCSも有効回答数が少なく,前回の8.9%,2007年7月調査の8.3%から倍増近い支持率を得たが,実際に「今後利用したい」とした回答数を前回調査と今回調査で比較すると,TJsys,SCSとも数票の増加である。

 前回調査で首位に立った富士通システムソリューションズ(Fsol)も,有効回答数は32票でのトップだった。そのFsolは2007年4月調査の15.6%,2007年7月調査の8.8%から前回18.8%に急浮上してトップを獲得したが,今回は11.6%で中位グループに下がった。2007年7月調査で,有効回答数36で首位(30.6%)を取ったNECネクサソリュー ションズが,今回は11.1%の支持率(前回調査も同じ11.1%)で,Fsolと並んでいる。

 これらのSIerと対照的に,「今後利用したい」支持率に安定感があるのがNECフィールディングと大塚商会。NECフィールディングは2007年4月調査で17.1%,2007年7月調査で21.5%,前回2007年10月調査で16.5%,今回2008年1月調査は21.6%と,約5ポイント幅で上下を繰り返しているが,前々回調査から3回連続で上位3位以内に入った。大塚商会は順に18.1%→19.1%→前回16.8%→今回17.9%と,この4回の調査で約2ポイントの幅から外れておらず,安定した支持を得ている。

 5位のISC-J,6位の伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)も,「今後利用したい」率は安定して推移している。ISC-Jは2007年4月調査から順に12.8%→15.7%→前回14.0%→今回17.0%と,徐々に支持率と順位を上げてきた。CTCは15.4%→14.2%→13.6%→16.8%。やや下げ傾向だったのが前回で底を打って,上げに転じた形だ。

 ちなみに,「職務上接点がある」という条件を外した「今後利用したいSIer」の回答票数ベスト5は,大塚商会(73票)が大きく抜け出てトップ。以下NECフィールディング(56票),NTTデータ(46票),ISC-J(45票),CTC(44票)の順。前回調査で8位だったNTTデータ(前々回2007年7月調査では5位)が,今回は3位 に浮上したのが目立つ。

■調査概要
 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に,情報通信製品/サービス・ベンダーとシステム・インテグレーター(SIer)の主要企業各68社について,《今後利用したい》と感じるかを聞いた。
 「対象SIerのビジネス領域と自分の職務領域には接点がある」とした回答者の数nを100%として,n=30以上を得たSIer39社を掲載した。ちなみに「接点がある」とした回答者の数が有効回答数(30)に届かなかったが,今回,都築電気(n=26)が23.1%の回答者から「今後利用したい」との支持を得ていた。
 2008年1月調査では評価対象のインテグレータ(SIer)のリストを一部見直した。前回2007年10月調査からベンダー・リストに収容しているリコーをSIerのリストから除外,「CSKシステムズ(CSKコミュニケーションズ,CSK-ITマネジメントなどを含む)」を復活させている。評価対象企業全136社のリストは,本調査の設問の原文とともに,日経マーケット・アクセスの有償会員向けサイト「日経MA-INDEX 企業情報システム」で近日中に公開する予定。
 調査実施時期は2008年1月下旬,調査全体の有効回答は2414件,「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務(企画立案・設計・開発・運用・予算承認など)を担当している」とした実質的な有効回答は1035件。

図●主要システム・インテグレータ39社に対する「利用希望」(「対象SIerのビジネス領域と自分の職務領域に接点がある」とした回答者の中での比率,n=30以上)