米FaceTime Communicationsは米国時間1月8日，2007年のITセキュリティについて，企業ネットワークがインスタント・メッセージング（IM）やP2Pファイル共有，チャットといったオンライン・サービスで危険にさらされた，とする調査結果を発表した。また，ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）経由の脅威も広がったという。
2007年にIM/P2P/チャット関連で報告されたセキュリティ・インシデントは1088件。また，企業やIT部門の許可を受けずに社員のシステムにダウンロードされるGreynet（グレイネット）は全世界で現在600種類使われており，2008年末には1000種類を超えるとFaceTimeは予測する。
ソーシャル・エンジニアリングを使うハッカーも多く，マルウエアを画像や映像といったマルチメディア・ファイルに見せかけて配布する。SNSのメッセージ送信やコメント投稿，友人リクエストなどの信頼関係を悪用して，ユーザーをだます。
IM分野で報告された脅威の内訳は，「MSN Messenger」が45％，「Yahoo! Instant Messenger」が20％，「AOL Instant Messenger」が19％。15％はIMプラットフォーム「Jabber」ベースの非公開IMネットワークだった。こうした非公開IMに対する攻撃の割合は，2003年の2倍以上に増えた。
なお，従業員が仕事を家庭に持ち帰ったり，職場のパソコンを個人的な用途に使うことも企業ネットワークの脅威となる。従業員の85％が仕事用パソコンで個人的な作業を行っており，電子メール送信以外ではWebサイト閲覧（74％），オンライン・バンキング（60％），オンライン・ショッピング（60％）が多かった。
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