調査会社の米ICRは米国時間10月30日,ホリデー・シーズンにおける米国消費者の動向についての調査結果を発表した。それによると,昨年より予算を減らす予定の消費者は30%で,増額するという消費者(13%)を大きく上回った。

 昨年とほぼ同程度の支出を見込んでいる消費者は53%で,「分からない」「買い物をしない」はそれぞれ2%だった。

 オンライン・ストアやカタログの利用意向を尋ねたところ,「利用する予定はほとんど無い」という人が58%を占めた。買い物の半分以上をオンライン・ストアやカタログで済ませるという回答者は,わずか9%にとどまった。

 また,ガソリン価格の高騰がホリデー・シーズンの予算に少なからぬ影響を与えている。ガソリンの値上がりによって,予算が「大きな影響を受ける」という回答者は29%,「何らかの影響を受ける」という回答者は20%だった。ただし,「まったく影響を受けない」とする回答者も31%あった。

 一方で,ガソリン価格の高騰は購入場所にさほど影響を与えていないことが分かった。オンライン・ストアやカタログによる商品購入は出かけずに済むことが利点だが,ガソリンの値上がりが購入手段の選択に「影響しない」という回答者は,「まったく影響しない」(58%)と「ほとんど影響しない」(17%)を合わせると75%にのぼる。

 調査の実施時期は10月25~29日にかけて。米国成人1001人を対象に,電話でアンケートを実施した。

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