米Sun Microsystemsは米国時間8月1日,同社が米Harris Interactiveに委託して実施した環境問題に関する調査結果を発表した。それによると,米国の従業員は社会また環境に責任をもつ企業で働きたいと考えているが,その多くはエネルギを節約するために,個人でできることをしていないことが分かった。調査は,従業員数25人以上の企業で働く18~54歳の従業員1741人を対象に実施した。

 調査によれば,回答者の73%は,雇用主が環境または社会に責任をもつ企業であることが重要だと考えている。しかし,エネルギを節約するために家庭で実行していることを,職場ではやっていないことが分かった。回答者の92%は,家庭では部屋を出るときに電灯を消す。これに対し,職場で部屋を離れる時に電灯を消すとする回答は52%だけだった。コンピュータについては,58%は家庭で使い終わったら電源を落とすとしているが,職場ではこの割合が34%だった。57%の回答者は,家庭のコンピュータでスリープ・モードを利用してエネルギ節約を心がけている。しかし,職場でスリープ・モードを利用している回答者は44%だけだった。

 Sunによれば,職場で使わない電灯やコンピュータの電源を切らないでいる米国の8110万人の従業員が節電を心がけた場合,年間43億ドル相当のエネルギ・コストの削減につながり,車610万台分に相当する二酸化炭素の排出量(約3200万トン)を抑制できるという。

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