米RDA Globalは米国時間7月2日，米Appleが6月29日に発売した携帯電話「iPhone」に対するモバイル・ワーカーの購入意欲について調査した結果を発表した。それによると，米国のモバイル・ワーカーの15％がiPhoneの購入に関心を示しているという。米国には約5000万人のモバイル・ワーカーがいるため，iPhoneの販売台数は700万台に達する可能性があることになる。この調査は5月16～23日にかけて，米国のモバイル・ワーカー1027人を対象に実施したもの。
iPhoneを購入する可能性が最も高いのは，Appleのコンピュータや「iPod」を利用しているモバイル・ワーカーである。しかし「Blackberry」や「Treo」といった高機能のスマートフォン・ユーザーもiPhoneに乗り換える可能性が高い。「スマートフォン・ユーザーの約半数が，iPhone購入に意欲を示している」（RDA GlobalのBusiness Development部門担当副社長，Chris Seals氏）
Seals氏によると，Apple製品のファンは比較的若い富裕層で，高学歴のプロフェッショナルが多い。このため，499ドルおよび599ドルというiPhoneの価格設定も，購入意欲を減退させる要因にはならないとみる。また，これらのユーザー層はiPhoneの機能を利用するために，通常の利用料金に加え50％の追加料金を支払う意志があり，iPhoneに関心がないユーザーと比べて，モバイル機器で費やす時間が約2倍に達することが分かった。
これらの点を総合して，同氏は「iPhoneが短期間でモバイル・ワーカーの15％に普及した場合，ビジネス分野のハンドヘルド機器として優位に立てる可能性が高い」と結論付けている。
[発表資料へ]
