米Managed Objectsは米国時間6月20日，米企業のIT幹部を対象とする調査結果を発表した。それによると，ITインフラのシステムダウンは，ハードウエアの故障よりもソフトウエアの問題によって発生するものの方が多いという。特に自社製のアプリケーションへの依存が高い場合には，この割合が高まるとしている。調査は，Managed Objectsが200人を超える米企業のITマネージャや幹部を対象に実施したもの。
回答者の61％は，自社のインフラにおいてソフトウエアが原因となるシステムダウンの方が多かったと回答した。これに対し，ハードウエアを原因とするものが多かったとする回答は21％だけだった。19％は，どちらの要因がシステムダウンの引き金となったケースが多いかを把握していなかった。
大企業のインフラでは，自社製またはカスタム・アプリケーションが広範囲で使われている。このためアプリケーション設定の管理が難しく，システムのダウンタイム削減への試みが複雑になっているという。対象となった企業では，最大で90％が自社製またはカスタム・アプリケーションを導入しているという。自社製のアプリケーションへの依存が高い企業では，回答者の80％以上が「大半のシステムダウンはソフトウエアが一番の原因」と答えている。
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