トヨタ自動車は2014年6月18日、新しいテレマティクスサービス（自動車向け情報サービス）である「T-Connect」を発表した。現行の「G-BOOK」の後継となるもので、同社が2014年夏から販売するT-Connect対応カー・ナビゲーション・システム「T-Connectナビ」（写真1）から利用できる。クラウドを使用する音声認識機能や、サードパーティのアプリケーションを端末に配信して実行する機能などを備える。
T-ConnectナビはOSがLinuxで「Toyota Open Vehicle Architecture（TOVA）」と呼ぶアプリケーション実行環境を搭載するトヨタ独自の車載端末だ。記者会見をしたトヨタの友山茂樹常務役員（写真2）は「アプリケーション開発においては外部のIT企業と連携していくが、プラットフォーム構築はトヨタが主体性をもって取り組んでいく」と語り、「Android」など他社のアプリケーションプラットフォームをそのまま採用するわけではないというスタンスを強調した。
T-Connectは、「iPhone」における「Siri」に相当する音声対話型エージェント機能を備える（図1）。ドライバーがエージェントに「明治通り沿いの蕎麦屋に行きたい」「営業中の駐車場を探して」といった具合に話しかけると、近くの飲食店などを検索したり、カーナビの目的地を選択したりできる。音声認識はトヨタのクラウド「トヨタスマートセンター」で実行する。音声認識技術には米ニュアンスコミュニケーションズのソフトウエアを使用している。
T-Connectのサービスは、ネットワーク接続を前提にする。接続手段としては、ドライバーが所有するスマートフォンを使うテザリングが前提となっている。テザリングとあわせてKDDIの「au Wi-Fiスポット」も使用できる。このほか、車載通信機（DCM）を別途使用することも可能である。
インフラに「Microsoft Azure」を使用
ドライバーの運転履歴から今後の目的地を予測する機能も搭載する。予測した目的地までのルートに交通事故や渋滞などが発生している場合は、プッシュ型でドライバーに通知する。運転履歴から目的地を予測する計算なども、トヨタスマートセンターで実行する。データを分析するためのインフラストラクチャーには、米マイクロソフトのクラウド「Microsoft Azure」を使用する。トヨタは2011年にテレマティクスに関してマイクロソフトと提携している。
端末であるT-Connectナビに、サードパーティ製のアプリケーションを配信する「Apps」というサービスも提供する。ユーザーはAppsのストアからアプリケーションを端末にダウンロードして実行する仕組みだ。
アプリケーション実行環境は米IBM製、トヨタによるSDK公開も
Appsのためのアプリケーション実行環境であるTOVAは、米IBMのアプリケーション実行環境「IBM Lotus Expeditor for Automotive」をベースにしたもので、自動車の位置情報のほか、アクセルやブレーキに関する情報などをアプリケーションから取得するためのアプリケーション・プログラミング・インタフェース（API）をトヨタが追加した。アプリケーションは「Java」で開発する。トヨタは7月に、TOVA用のソフトウエア開発キット（SDK）をサードパーティー向けに広く公開する予定だ（トヨタが開設した開発者向けのWebサイト）。
なおT-Connectナビで使用するLinuxは、トヨタが独自にカスタマイズしたものである。トヨタはLinuxファウンデーションに参加し、車載端末用Linuxである「Tizen」の開発にも関与しているが、今回はTizenは使用していない。
記者会見ではAppsの例として、あいおいニッセイ同和損害保険が提供する「自動車保険アプリ（仮称）」を紹介した。あいおいニッセイ同和損保は、走行距離に応じて保険料が決まる自動車保険を販売する。走行距離などの情報を、T-Connect上のアプリケーションから取得する仕組みだ。
サードパーティー向けに公開するAPIは、端末であるT-Connectナビに関するものや、自動車の情報を取得するためのものが中心。音声認識機能などトヨタスマートセンターが備えるクラウド側の機能のAPIはまだ公開していない。将来的にはトヨタスマートセンターのAPIについても公開を検討していく。
