BCNは2014年6月12日、デジタル家電の売れ行きに関する説明会を開催した。同社は、全国の量販店22社（2431店舗）のPOSデータを集計・分析している。今回は、「消費税増税」と「4K」が主なテーマだった。
デジタル家電やパソコン関連製品全体の販売金額の動きを示す「BCN指数」は、増税直前の2014年3月に駆け込み需要の影響で前年比162％と伸びた（写真1）。しかし増税後の4月は前年比97.9％、同5月は97.0％と、2カ月連続で前年割れをしている。製品別で見ると、液晶テレビ、レコーダー、タブレット、外付けハードディスクなどは5月下旬から6月にかけて数量が前年を上回るなど回復基調にある。BCNの道越一郎アナリスト（写真2）は「増税のダメージからはもう回復している。これからワールドカップもあるので、夏のボーナス商戦は例年通りの盛り上がりになる」と、今後の見通しを示した。
写真1●デジタル製品全体で見た、販売金額の前年同月比の推移
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写真2●BCNの道越一郎アナリスト
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従来のフルHDの4倍の解像度を持つ「4Kテレビ」は、2014年5月時点で、台数でテレビ全体の2.4％、金額で12.3％を占めた（写真3）。50型以上に限れば、台数で20.2％、金額で36.5％が4Kテレビとなる。4Kテレビの平均単価は2014年5月時点で約33万400円で、1年前の49万500円からは16万円以上下落した。道越アナリストは、「この程度の価格変化はデジタル製品でよくあること。今後一気に価格が崩れていくとは思わない」と、健全な値動きであるとの認識を示した。2014年5月時点の4Kテレビのメーカー別シェアは、ソニーが54.5％と圧倒的で、東芝20.7％、パナソニック16.2％と続いている。液晶テレビ全体では2014年5月に金額で前年を上回った（写真4）。
写真3●4Kテレビの構成比。左側が全体の中での構成比で、右側は50型以上に限った場合の構成比になる
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写真4●液晶テレビ販売数の前年同月比の推移（棒グラフの青は数量、赤紫は金額）。2014年5月には、金額で前年を上回っている
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