IDC Japanは2014年6月5日、2013年の国内ソフトウエア市場は前年比8.0％増の2兆4469億円だったとの調査結果を発表した。企業の業績が回復してソフトへの支出が増加したことに加えて、Windows XPサポート終了に伴う買い替え特需が大きく寄与したという。

　大分類別では、アプリケーション市場が同7.1％増の1兆169億1800万円、アプリケーション開発／デプロイメント市場が同7.1％増の5155億7100万円、システムインフラストラクチャ市場が同9.6％増の9144億1100万円だった。

　システムインフラストラクチャ市場が10％近く成長したのは、Windows XPサポート終了に伴うPC買い替えによってWindows OSの売り上げが大幅に伸びたのが原因。また、アプリケーション市場もWindows XPと同じくMicrosoft Office 2003のサポート終了が影響した。アプリケーション開発／デプロイメント市場は、ビッグデータ需要の高まりでデータベース／アナリティクスソフトが市場をけん引した。

　2014年の同市場は、Windows Server XPおよびOffice 2003の買い替え需要の反動で、成長率は前年比3.0％に留まる見通し。2015年以降は継続したソフトウエア投資が見込まれ、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR）は3.8％で、2018年には2兆9551億3200万円に達するという。

　同社によると、今後はクラウドとビッグデータが中心となって形成される次世代アプリケーションプラットフォーム上で、新たなアプリケーションを開発・稼働するための投資にシフトしていくと予測している。