米IDCが現地時間2014年6月3日に公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2014年における出荷台数は前年から6.0％減の2億9630万台になる見通し。
3月初旬に公表したリポートで同社は2014年の出荷台数が同6.1％減の2億9590万台になると予想していたが、第1四半期（1～3月期）に西欧をはじめとする成熟国市場で回復が見られたことなどを理由に予測を若干上方修正した。
ただし、新興国市場は引き続き需要が低迷しており、厳しい状況。世界市場全体の長期的な安定化に不可欠な新興国市場の影響が、成熟国市場の短期的な回復の効果を打ち消すという。これにより、2015年の世界全体の出荷台数は前年比1.6％減となり、その後の数年は同横ばい、あるいは同1％減で推移するという。
パソコン市場にとって明るい要素は、タブレット端末の一時的な需要低下と、景気の安定化。これらが成熟国市場の出荷台数を安定させるという。また過去数四半期にわたり起きたWindows XPからの買い替えによる出荷増も、引き続き今後数四半期のプラス要因になるとしている。
一方で、新興国市場は、スマートフォンやタブレット端末などの異なるデバイスの台頭でパソコン需要が低迷している。2013年に1億8190万台だった新興国市場のパソコン出荷台数は、今年10.4％減（1890万台減）の1億6300万台になるとの予測だ。
短期的にみると、政治や経済の不安定性が新興国の多くの国々でパソコン出荷減の主な原因になっている。だが、この市場では、消費者がパソコン以外のさまざまなデバイスに移行している。このことは、より規模の大きい、根本的な変化を示しているとIDCは分析している。
なお、IDCが言う「パソコン」とは、デスクトップパソコンや、取り外し可能なキーボードを備えないノートパソコンのことを指す。これには米AppleのiPad、Androidタブレットのほか、米MicrosoftのSurface Proも含まれない。また成熟国市場には、米国、西欧、日本、カナダが、新興国市場にはアジア太平洋地域（日本を除く）、中南米、中・東欧、中東、アフリカが含まれる。
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