英Financial Timesは現地時間2014年5月26日、米Appleがスマートホームあるいはスマートハウスとも呼ばれるITを活用したホーム・オートメーションシステムを準備している、と報じた。Appleは現地時間2014年6月2～6日に米サンフランシスコで世界開発者会議（WWDC）を開催するが、その会場でソフトウエアプラットフォームを発表する計画だという。

　同紙によると、Appleのホーム・オートメーションシステムは、iPhoneやiPadあるいは新型のApple TVを使って家庭内の様々なデバイスを制御するというもの。同社はすでに、iPhoneと連携する車載システム「CarPlay」や、近距離無線通信機能「iBeacon」を使った商業施設向けのサービスを実用化している。新しいソフトウエアプラットフォームは、そうした試みを家庭の分野に広げるものだという（関連記事：Apple、iPhoneと連携する車載システム「CarPlay」を正式発表／Apple、iBeaconベースのサービスをApple Storeで展開、米メディアの報道）。

　現在、Appleの技術と連携するエレクトロニクス製品やアクセサリー製品には「Made for iPhone」といった認定マークが付けられ、販売されている。Apple互換のホーム・オートメーションシステム関連製品には、新しい認定マークが付与され、同社直営の実店舗やオンラインストアで販売される。同社はこれまで、そうしたスマートホーム製品のメーカーと協議してきた、とFinancial Timesは伝えている。

　現在Appleの直営店では、iOSアプリと連携するサーモスタット、監視カメラ、LED電球、電源リモートスイッチなどが、50ドルから250ドルの価格で販売されている。同紙によると、Appleの新しい仕組みにより、ホームセキュリティシステムや照明システムといったコネクテッドホーム（ネット接続情報型家電）製品が、iOSに対応することになる。