米IDCが現地時間2014年4月9日に公表したパソコン市場の調査によると、同年第1四半期（1～3月）の世界パソコン出荷台数（速報値）は7342万台で、前年同期から4.4％減少し、8四半期連続で前年割れとなった。

　ただし、この減少率はIDCの事前予測値である5.3％減よりも小幅。消費者市場と新興国市場は引き続き低迷だったが、成熟市場における法人需要が伸び、全体を補った。

　法人市場ではWindows XPのサポート切れを前にパソコンの買い替えが進んでいたが、第1四半期は駆け込み需要で大きく伸びた。この傾向は日本市場で特に強かったという。

　2014年第1四半期のメーカー別出荷台数順位を見ると、中国Lenovo Group（聯想集団）が1296万台で、17.7％のシェアを獲得し、前の四半期に続き首位となった。Lenovoの出荷台数は前年同期から10.5％増え、伸び率は上位5社の中で最も高い。

　Lenovoに次いで出荷台数が多かったのは米Hewlett-Packard（HP）で、台数は1256万台。シェアは17.1％で、前の四半期に続き2位。HPの出荷台数は前年同期比4.7％増と、過去2年余りで最も高い伸び率だった。

　3位は米Dellの986万台（シェア13.4％）。このあと台湾Acer Groupが499万台（同6.8％）、台湾ASUSTeK Computerが430万台（同5.9％）で続いた。Dellの出荷台数は9.3％増加したが、AcerとASUSTeKはそれぞれ20.2％、8.1％減少した。

　IDCによると米国市場の出荷台数は前年同期比0.6％減の1430万台。ノートパソコンは引き続きマイナス成長。ただしデスクトップパソコンは3.5％伸びており、同国市場は安定しているという。

　日本は、法人によるパソコンの刷新が大きな影響を及ぼし、再び2桁成長となった。消費税増税前の駆け込み需要もあり、消費者市場も好調。世界全体に占める日本の出荷台数は7％超と、2006年以来最大の比率になった。

[発表資料]