日本マイクロソフトは2014年4月9日、Windows XPサポート終了に関する説明会を開催した。マルウエア（ウイルス）やネット詐欺による攻撃が高度化している現状では、最新のセキュリティ機能を提供する新たなOSが必要であると説明。Windows 8.1など最新OSへの早急な切り替えを訴えつつ、今後継続してWindows XPを使う場合には、インターネットから切断するなどの対策が必要であると呼びかけた。
同日、日本マイクロソフトはWindows XP向けとしては最後となるセキュリティ更新プログラムを配信した。これをもって、Windows XPの同社によるサポートは終了となる。
Windows XPの発売は2001年で、約12年半にわたってサポートを提供してきたことになる。「安心して使い続けてもらうために通常のWindowsやOfficeでは10年間のサポートを約束している。Windows XPはより長く使ってもらえるように、発売から現在までサポートを継続した」（日本マイクロソフト業務執行役員 最高技術責任者 兼 マイクロソフトディベロップメント代表取締役社長の加治佐俊一氏）と話した（写真1）。
OS切り替えが必要となる理由は、マルウエアやネット詐欺による攻撃が高度化し、より強固なセキュリティ対策が必要となっているからだ。「2001年当時はパソコンの性能や通信環境が現在より貧弱で、それに最適化したOSがWindows XPだった。その当時の状況に合わせて脆弱性の対応をしていたものの、今から考えると単純な対策だった」（加治佐氏）。
現在ではウイルス対策ソフトだけでは検出や駆除が困難なマルウエアによる攻撃が相次いでいる。これに対応するため、Windows 8.1ではウイルス対策ソフトだけに頼らない多層防御のセキュリティ対策を採った設計になっている。同社の統計によると、Windows XPのマルウエア感染率はWindows 8の21倍になるという（写真2）。
サポート終了の影響によって、Windows XPパソコンの台数は急激に減りつつある。IDC Japanの調査結果によると、国内のWindows XPパソコンの台数は、2013年12月末に1227万台だったところ、2014年6月末には592万台とほぼ半減する見通し。「移行キャンペーンの効果が出ている」（加治佐氏）として、新しいOSへの移行を継続して推進していく方針を示した。
やむを得ない事情でWindows XPを継続利用したいという場合は、リスクを軽減するための対策として、4つの注意点を挙げた（写真3）。（1）今までに提供されたすべてのセキュリティ更新プログラムを適用する、（2）ウイルス対策ソフトといったセキュリティ製品の定義ファイルを更新する、（3）インターネットから切断する、（4）USBメモリーやメモリーカードなどを別のパソコンとやり取りしない、である。とはいえ、これらの対策を実施すれば万全というわけではないので、できるだけ早く新しい環境への移行を検討してほしいと訴えた。
