オープンソースソフトウエア（OSS）の分散バッチ処理ソフト「Hadoop」のディストリビューション販売などを手がける米クラウデラは米国時間2014年3月31日、新たに9億ドルの資金を調達したことを発表した（写真）。9億ドルのうち、米インテルが7億4000万ドルを出資し、クラウデラの株式の18％を取得するという。
インテルとクラウデラは同3月27日に、事業に関する協業と、インテルからクラウデラへの大規模な株式投資により、インテルがクラウデラの筆頭株主となり、取締役会に参画することを発表済み。ただしその時点では、金額などは明らかにしていなかった。
インテルが実施したクラウデラへの投資は、同社が行ったデータセンター関連技術への単一の投資案件としては、過去最大のものになるという。今回の協業により、Hadoopをベースとしたクラウデラの企業向けデータ分析マネジメント・ソフトウエアと、インテルのXeonプロセッサ搭載データセンター・アーキテクチャの組み合わせによるメリットを提供できるようになるとしている。
クラウデラは、同社が提供するHadoopの無償のディストリビューション「Cloudera's Distribution Including Apache Hadoop」（CDH）の推奨プラットフォームとして、インテル・アーキテクチャー（IA）を採用。CDHをIA向けに開発および最適化することに加え、インテルのファブリック（スイッチ網）、フラッシュメモリー、セキュリティなどの最新技術をサポートする予定だという。
インテルは、CDHや、CDHに運用管理ソフトとサポートを付けた有償のディストリビューション「Cloudera Enterprise」を、推奨Hadoopプラットフォームとして採用し、顧客に売り込む。これに伴い、インテルが提供している同社独自のHadoopのディストリビューションはCDHと統合する。
