米Oracleは現地時間2014年3月18日、2014会計年度第3四半期（2013年12～2014年2月期）の決算を発表した。会計原則（GAAP）ベースの総売上高は93億700万ドルで前年同期と比べ4％増加した。純利益は25億6500万ドルで同2％増加、希薄化後1株当たり利益（EPS）は0.56ドルで同8％増加した。営業利益は同7％増の35億6700万ドルだった。

　非GAAPベースの場合、純利益は31億1300万ドル、希薄化後EPSは0.68ドル、営業利益は43億6600万ドルとなる。

　事業別の売上高を見ると、ソフトウエア事業は69億7900万ドルで前年同期から5％成長した。内訳は、新規ソフトウエアライセンスおよび新規クラウドサブスクリプションの収入が同4％増の24億1500万ドル。ソフトウエアライセンス更新および製品サポートの収入が同5％増の45億6400万ドルだった。

　ハードウエア事業の売上高は前年同期比7％増の13億2300万ドル。システム製品の収入は同8％増の7億2500万ドル、システムサポートによる収入は同5％増の5億9800万ドルとなった。

　このほか、サービス事業の売上高は10億500万ドルで、前年同期と比べ4％減少した。

　Oracleは、クラウドアプリケーションの売上高が25％急増したことや、構成済みサーバーシステム事業が30％成長したことなどを強調したが、売上高とEPS（非GAAPベース）がともにアナリスト予測の94億ドルと0.70ドルに届かなかったことから、同社の株価は時間外取引で約5％下落した（米Forbesの報道）。

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