光産業技術振興協会（光協会）は2014年3月18日、2013年度の光産業動向調査の結果を発表した。今回発表したのは、2012年度実績、2013年度見込み、2014年度予測（定性的評価）である。2013年10月に348社に対してアンケート調査票を送付。2013年12月から2014年2月にかけて116社から回答を得た。
同調査は1980年から毎年実施しているもので、今年度は光産業を「情報通信」「情報記録」「入出力」「ディスプレイ・固体照明」「太陽光発電」「レーザ加工・光加工装置」「センシング・計測」の7分野と「その他」に分類。分野ごとの国内生産額と、日本企業の海外生産を含む全出荷額を調査・報告している。
けん引役は太陽光発電
光産業全体の2013年度の国内生産額は対前年度比20.7％増の8兆6182億円と高成長を見込む。全体を総括する形で、光産業技術振興協会 専務理事の小谷泰久氏は「円安、公共投資の増加で景気が回復基調にある」とした（写真1）。
分野別に見ると、その他を除く7分野のうち5分野でプラスとなった（図1）。最も伸びる分野が太陽光発電。2012年7月に固定価格買取制度（FIT：Feed-in Tariff）が始まり、メガソーラー建設が急増したことにより、同74.6％増の3兆2878億円と大きく成長する。この結果、「分野別でこれまで最大だったディスプレイ・固体照明を超える見込み」（小谷氏）だという。特に中規模に分類される、10kW以上1000kW未満の立ち上がりが予想以上に進んでいると見る。
一方のディスプレイ・固体照明は同8.8％増の2兆6940億円を見込む。地上波デジタルへの移行と、エコポイントの終了などで、2011年度、2012年度と大きく落ち込んだが2013年度はプラスに転じた。ディスプレイパネルの生産がテレビ用からスマートフォン/タブレット端末へ転換していることや、LEDランプの出荷数量増大が主な成長要因である。
