米eMarketerが現地時間2014年3月13日に公表した調査結果によると、2013年の米国におけるオンライン広告費は、モバイル向けが前年比122.0％増加したのに対し、パソコン向けは同2.3％増にとどまった。消費者の間でモバイル端末の利用が急増しており、今後はパソコン向け広告の前年割れが続くとeMarketerは予測している。
同社の推計によると、2014年の米国におけるモバイル向け広告費は前年比83％増、パソコン向け広告は同2.4％減となる見通し。このうち検索広告は、モバイル向けが同82.3％増の90億2000万ドル、パソコン向けが同9.4％減の135億7000万ドルになるとの予測だ。
eMarketerによると、こうしたパソコンからモバイルへのシフトは、検索広告最大手である米Googleの影響が大きいという。Googleは昨年、パソコン向け広告とモバイル向け広告を1つのパッケージとして提供する「enhanced campaigns」を開始した。また同社には商品写真や価格を掲載する「Product Listing Ads」もある。これらの広告サービスにより、モバイル端末におけるクリック数が増えているとeMarketerは分析している（関連記事1：Googleが「AdWords」を強化、マルチデバイス向け広告管理を簡素化／関連記事2：商品検索サービス「Google Product Search」が有料モデルへ）。
2013年、Googleの検索広告収入に占めるパソコン向けの割合は76.4％だった。これが2014年には66.3％に低下する。一方Googleのモバイル向けの検索広告収入は2014年に17億6000万ドル増え、同社検索広告収入の3人の1を占めるまでになるという。このほか、2013年に19.4％だったGoogleの広告収入全体に占めるモバイル向け検索広告収入の割合は、2014年に26.7％に拡大するとeMarketerは予測している。
