米IDCが現地時間2014年3月6日に公表したタブレット端末市場に関する調査によると、2014年の世界における出荷台数（2-in-1型も含む）は2億6090万台となり、前年比伸び率は19.4％にとどまる見通し。2013年の前年比伸び率は51.6％と高い水準だったが、先進国市場の高い普及率を背景に、消費者の新規購入、買い替え需要が減速しているという。
IDCのデバイス＆ディスプレイ調査担当バイスプレジデントのTom Mainelli氏によると、多くの消費者が数年前にハイエンド機を購入した先進国市場では、今持っている端末で十分と考える人が多いという。一方で買い替えの必要に迫られている人は少なく、こうした消費者動向が市場に影響を及ぼしている。
またタブレット端末の平均販売価格（ASP）は、ここに来て下落に歯止めがかかりつつある。2012年のASPは前年比で18.3％低下した。2013年はさらに同14.6％低下している。これが2014年は同3.6％減と、小幅な下落にとどまる見通し。その主な要因は、高価格帯の法人向け製品の伸びと、消費者の「超低価格端末」離れだという。
Mainelli氏によると、「ホワイトボックス」と呼ばれる小規模メーカーのノーブランド製品は、この数年間急成長した。だが消費者は長く使えて、より便利な高価格製品を選ぶようになっており、ホワイトボックスは減速傾向にある。
このほかIDCは、法人向け端末の出荷が伸びていくと予測している。2013年に11％だった、全出荷台数に占める法人向け端末の台数比率は、2014年は14％に、2018年は18％になるとの予測だ。法人向けタブレットはこれまで教育市場など特定分野で伸びてきたが、今後は小企業から大企業まで、世界中のあらゆる規模の企業に浸透していくという。
IDCによると、市場をけん引するOSは今後もAndroidとiOSであることに変わりはない。だがノートパソコンとしても使える2-in-1型を導入する企業が増えており、Windows端末の利便性の高さが明らかになってきた。Windowsは今後タブレット市場で伸びる可能性があると同社は予測している。
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