写真●野村総合研究所の桑津浩太郎コンサルティング事業本部ICT・メディア産業コンサルティング部主席コンサルタント（写真撮影：井上裕康）
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日経情報ストラテジーは2014年3月4日、都内で「データサイエンティスト・ジャパン2014」を開催した。野村総合研究所の桑津浩太郎コンサルティング事業本部ICT・メディア産業コンサルティング部主席コンサルタントが特別講演に登壇し、製造業では「M2M（マシン・ツー・マシン）」と「本業回帰」の動きが強まっているという考えを示した（写真）。
桑津主席コンサルタントは製造と流通、金融という3つの業種におけるビッグデータ利活用の動向を語った。まず製造業については、ビッグデータ利活用の初期段階にあるとし、「比較的高価で監視点数が少ない機械であれば、M2Mが成立しやすい」と語った。
流通業については、カメラなどを使って、店舗における顧客の導線を分析する時代に入ったという認識を示した。特にコンビニエンスストアは店舗が狭く、標準化されているため、「位置や映像解析などのアプローチを採用しやすい」（桑津主席コンサルタント）という。
金融業については、クレジットカードのデータで補足できる「ニッチ×高額消費」と、プリペイドカードのデータで把握できる「日常×少額消費」のすき間を埋めるアプローチを模索する必要があることを強調した。
