大日本印刷（DNP）は2014年2月10日、M2Mで使われる機器の不正改ざんを検知するセキュアアプリケーションを開発したと発表した。

　今回開発したアプリケーションは、SIMカードや高セキュリティmicroSDカードなどのセキュアチップのほか、モジュールに実装するための半導体パッケージ型セキュアチップなど、内部の解析が困難なICチップに直接搭載することが可能なアプリケーションだ。同アプリケーションを搭載したチップをM2M用機器に組み込むと、パソコン起動時に実行する「セキュアブート」と同様、起動時に機器とアプリケーションが連携し、機器の状態を示すチェックデータを照合する。これにより、機器に対する不正な改造やデータ改ざんが検知できるという。

　SIMカードなどに搭載可能なセキュアアプリケーションを開発したことで、クライアント認証アプリケーションとセキュアアプリケーションを同一のセキュアチップに搭載することも可能となった。これにより、複数のセキュアチップを用意する必要がなくなり、導入費用が抑えられるほか、セキュアアプリケーションとクライアント認証アプリケーションとを組み合わせることでなりすましの防止も可能になるという。

　DNPは同アプリケーションを、通信事業者や、情報端末などを用いてM2Mビジネスを展開するサービス事業者に向けて提供し、2015年度までに実用化したい考えだ。また、同アプリケーションを組み込んだ汎用の半導体パッケージ型セキュアチップや、M2Mクラウドに接続する機能を備えたM2Mセキュアモジュールの製品化も計画しているほか、収集データを分析するサ－ビスや、運用に関するBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスも提供するとしている。

　DNPでは、こうした製品やサービスを展開することで、2017年度にはM2Mおよび周辺ビジネスの売上を10億円と見込んでいる。