米NPD Groupが現地時間2014年1月16日までにまとめた米国のスマートフォン利用実態調査によると、2013年第4四半期（10～12月）における端末のメーカー別所有率は米Appleが最も高く、調査対象者全体の42％を占めた。Appleに次いだのは韓国Samsung Electronicsで、同社製端末の所有率は26％だった。Appleは前年同期の35％から7ポイント増え、Samsungは同22％から4ポイント増えた。

　AppleとSamsungに続いたのは、米Google傘下の米Motorola Mobility、韓国LG Electronics、台湾HTC、カナダBlackBerryで、所有率はいずれも10％以下。これらのうちLGを除く3社は軒並み低下している。NPD Groupは発表資料で具体的な数字を公表していないが、英TechRadarによると、LGは1ポイント増の8％となり、Motorolaと同率で3位になった。またHTCは12％から7％に低下し、3位から5位に後退。BlackBerryは1年前と同じ6位だが、5％から2％に低下した。

　NPD Groupによると、1年前に52％だった携帯電話所有台数に占めるスマートフォンの割合は60％になった。これに伴い、1ユーザー／1カ月当たりデータ通信量は、5.5Gバイトから6.6Gバイトに増えた。通信量の増大は様々なアプリケーションによってもたらされたが、とりわけ音楽ストリーミングサービスの利用増がけん引している。音楽ストリーミングアプリケーションの利用率は41％から52％に増えており、「Pandora」「iHeart Radio」「Spotify」といったサービスに人気が集まっているという。

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