日本マイクロソフトは2013年11月13日、WindowsやInternet Explorer（IE）などに関するセキュリティ情報を8件公開した。そのうち3件は、最大深刻度（危険度）が最悪の「緊急」。それらに含まれる脆弱性を悪用されると、悪質なWebサイトにアクセスするだけでウイルス（マルウエア）に感染する恐れなどがある。実際、1件については、標的型攻撃への悪用が確認されている。対策はセキュリティ更新プログラム（パッチ）を適用すること。
今回公開されたセキュリティ情報の影響を受けるのは、現在サポート対象となっている全てのWindows（Windows XP/Vista/7/8/8.1/Server 2003/Server 2008/Server 2008 R2/Server 2012/Server 2012 R2/RT/RT 8.1）、全てのIE（IE 6～11）、Office 2003/2007/2010/2013/2013 RTなど。
最大深刻度が「緊急」のセキュリティ情報は以下の3件。いずれも、ウイルスなどを勝手に実行される恐れがある、危険な脆弱性が含まれる。
- （1）［MS13-088］Internet Explorer用の累積的なセキュリティ更新プログラム（2888505）
- （2）［MS13-089］Windows Graphics Device Interfaceの脆弱性により、リモートでコードが実行される（2876331）
- （3）［MS13-090］ActiveXのKill Bitの累積的なセキュリティ更新プログラム（2900986）
（3）の脆弱性は、標的型攻撃に悪用されたことが確認されている。パッチの公開前だったので、「ゼロデイ攻撃」といえる。脆弱性の内容も、米国時間11月8日に第三者によって公開されたという。
最大深刻度が上から2番目の「重要」に設定されているのは以下の5件。
- （4）［MS13-091］Microsoft Officeの脆弱性により、リモートでコードが実行される（2885093）
- （5）［MS13-092］Hyper-Vの脆弱性により、特権が昇格される（2893986）
- （6）［MS13-093］Windows Ancillary Functionドライバーの脆弱性により、情報漏えいが起こる（2875783）
- （7）［MS13-094］Microsoft Outlookの脆弱性により、情報漏えいが起こる（2894514）
- （8）［MS13-095］デジタル署名の脆弱性により、サービス拒否が起こる（2868626）
対策はパッチを適用すること。同社では、（1）（2）（3）のパッチを、適用優先順位「1」に設定している。パッチを検証してから適用している企業などでは、まずはこれらを適用するよう勧めている。
一般のユーザーは、Windowsの自動更新機能を使えば、必要なパッチが自動的に全て適用される。「Microsoft Update」からも適用可能。同社Webサイト（ダウンロードセンター）からもパッチをダウンロードできる。
