米Stratasys傘下の米MakerBot Industriesは現地時間2013年11月12日、学校における3Dプリンターの導入促進を目指す取り組みを発表した。教育支援のチャリティサイト「DonorsChoose.org」、米America Makes（NAMII：全米積層造形イノベーション機構の通称）、米Autodeskと協力する。
同取り組みでは、DonorsChoose.orgサイトを利用して、学校がMakerBot製デスクトップ型3Dプリンター「Replicator 2」を導入するための寄付を募る。3Dプリンター購入資金の援助を望む学校の教師は同サイトでチャリティープログラム「MakerBot Academy Bundle」を登録する。個人および企業は関心のあるMakerBot Academy Bundleに対して1ドルから寄付が行える。
MakerBot Academy BundleにはReplicator 2とフィラメント3セット、1年間のケアサービスなどが含まれる。MakerBotは、3Dプリンターを利用したカリキュラムの考案などに関して教師の支援も行う。Autodeskは3D設計ソフトウエアや教育者用カリキュラムを提供する。
なおMakerBotのBre Pettis最高経営責任者（CEO）は個人的に、Replicator 2をMakerBotの地元であるニューヨーク市ブルックリンの公立高校に寄付することを宣言している。
MakerBotは同取り組みについて、Barack Obama米大統領の呼びかけに応えた行動と説明している。大統領は一般教書演説で、米国の製造業を復活させるための各種政策を宣言し、その中で「3Dプリンターはほとんどの物づくりの方法に革命を起こす可能性を秘めている。製造業における次の産業革命は必ず米国で起こす」と述べた。
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