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　MM総研は2013年11月7日、2013年度上期（4～9月）の国内タブレット端末の出荷台数は342万台だったとの調査結果を発表した。2012年度上期比では77.2％増だが、2012年度下期比では8.8％減と落ち込んだ。画面サイズ8型以下の「モバイル・タブレット」が市場全体を急拡大させたことからの反動減と、堅調に推移するスマートフォン需要に伴うタブレットの買い控えの2点が原因と分析している。

　メーカー別シェアは、アップル（157.9万台、46.2％）が日本でタブレット端末が登場した2010年度上期から7半期連続で1位を獲得。2位は「Nexus 7」をGoogleと共同開発し、自社ブランド端末も展開するエイスース（56万台、16.4％）。3～5位はソニー（8.6％）、富士通（4.4％）、シャープ（4.1％）の順だった。OS別シェアはiOSが46.2％、Androidが42.8％、Windowsが11.1％だった。

　2013年度下期の出荷台数は前年同期比11.5％増の418万台、2013年度通期では前年度比33.8％増の760万台と予測する。昨年登場したモバイルタブレットの新製品による需要喚起が期待でき、またNTTドコモがiPadを取り扱うかも注目されるという。その後は2014年度880万台、2015年度970万台、2016年度1020万台と徐々に増加する見通しだ。