IDC Japanは2013年10月21日、2013年6月末時点での法人パソコンの稼働台数は3545万台で、そのうちWindows XP搭載PCが30.5％の1080万台だったとの調査結果を発表した。Windows XPサポート終了の告知が浸透し、各ベンダーやチャネルで買い替えキャンペーンを展開しており、新OS搭載PCに買い替えが進んでいるという。

　2012年12月末時点でのWindows XP搭載パソコンの稼働台数は1419万台で、この半年で339万台減少した。しかし、このまま買い替えが進んだとしても、Windows XPサポート終了後の2014年6月末でも法人パソコン稼働台数の約10％に当たる371万台がWindows XP搭載PCとして残ると予測しており、これらについて早急な対処が必要と指摘している。

　Windows XPからの移行先はWindows 7が中心だが、Windows 8も徐々にシェアを伸ばしている。2017年に入ると法人PC稼働台数にWindows 8が占める割合は5割を超え、2017年12月末には65.0％の3712万台に達する見通しだ。