米IDCが現地時間2013年10月9日に公表したパソコン市場の調査によると、同年第3四半期（7～9月）の世界パソコン出荷台数（速報値）は8160万台となり、前年同期に比べ7.6％減少した。この前年同期比の減少率はIDCの事前予測値であった9.5％を下回った。期初は低迷が続いたが、9月に入って法人向け製品が持ち直した。9月はWindows 8.1搭載製品の出荷も進み、若干の改善が見られたという。
同四半期の世界出荷台数をメーカー別で見ると、中国Lenovo Group（聯想集団）が前年同期比2.2％増の1413万台でトップを維持した。2位は米Hewlett-Packard（HP）で同0.4％増の1399万台。3位は米Dellで、同0.3％増の951万台。この後、台湾Acer Groupの546万台（同34.5％減）、台湾ASUSTeK Computer（ASUS）の420万台（同34.1％減）と続いた。
IDCによると、法人市場は比較的好調だったが新興国市場で低迷が続いている。とりわけアジア太平洋地域（日本を除く）では、旧モデルの在庫や、低価格タブレット／スマートフォンとの競争といった問題に直面しているという。
一方で、米国と日本では回復の兆しが見られるという。米国における出荷台数は前年同期比0.2％減と、微減にとどまった。Windows 8搭載製品の品揃えが充実してきたことや、Windows XPからWindows 7への移行が改善に寄与した。日本では引き続き消費者の購買が抑制されているものの、Windows XPのサポート終了に伴う買い替えや、円安、景況感の改善などが市場回復を支えた。日本では上位5メーカーのほとんどで出荷台数が1年前年から増えているという。
同四半期の米国における出荷台数は1642万台だった。米国の出荷台数をメーカー別で見ると、HPが443万台でトップとなり、この後Dellの347万台、米Appleの190万台、Lenovoの172万台、東芝の112万台と続いた。HPとDellは前年同期からそれぞれ3.5％と2.3％増加した。Appleは同11.2％減。Lenovoと東芝はそれぞれ25.8％増、14.4％増と大きく伸びた。
[発表資料]
