写真●「IT×災害」会議
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写真●Hack for Japan スタッフの及川卓也氏
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写真●RCF復興支援チームの藤沢烈氏
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写真●岩手震災ITプロジェクトの岩手県立大学 村山優子氏
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写真●さくらインターネット研究所の松本直人氏
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 2013年10月6日、「IT×災害」会議が東京大学駒場キャンパスで開催された。「Hack for Japan」や「RCF復興支援チーム」、「岩手震災ITプロジェクト」、「情報支援プロボノ・プラットフォーム(iSPP)」「助けあいジャパン」など、ITによる東日本大震災の復興に取り組んできた多くの団体が参加、これからの災害へのIT活用について議論を交わした。

 東日本大震災が発生してから2年半が過ぎたが、被災地の復興はまだまだこれから長期間にわたって続く。さらに東南海や関東などで巨大地震のリスクが指摘されており、東日本大震災での経験をこれから来る災害に生かさなければならない。会議の発起人の一人であり、復興アプリ開発支援コミュニティ「Hack for Japan」スタッフの及川卓也氏は、失敗も含めて記録、共有し、次につなげなければならない。次のアクションにつなげたい」と会議の狙いを語った。

 RCF復興支援チームの藤沢烈氏は「復興は10年以上続く。まだ入り口の段階」と指摘。そして「復興情報が住民に届いていない。自分にとって重要な情報がわからない。ニーズのマッチングのために被災事業者と支援者が一対一でつながるOne to Oneの仕組みが求められる」と、情報がまだまだ不足していると訴えた。また「人材支援などテーマ別のプラットフォームが必要」と指摘した。

 岩手震災ITプロジェクトの岩手県立大学 村山優子氏は、震災直後、避難所にパソコンを届けようとして「人と車を持ってこい」と言われた経験などを振り返り、IT支援と需要をマッチングすることの難しさを指摘。「必要なのは、スピード、リズム、信頼」と語り、臨機応変に素早く対応することで乗り越えたと語った。

 さくらインターネット研究所の松本直人氏は「GPS情報付き画像を発信しよう」と提言。多くの人が位置情報を持つ画像を公開することで、被害状況や通行可能な道路などの情報が「面」として得られる。普段からどんどんアップしようと呼びかけた。