端末の実質負担額は、新規/MNP（携帯電話番号ポータビリティ）/機種変更で同じ体系とした（表1）。通常はKDDI（au）やソフトバンクモバイルのように、「新規/MNP」と「機種変更」で差を設けるのが一般的だが、同一なのは珍しい。新製品への機種変更の実質負担額を0円に設定すること自体も異例で、販促費を積み増した夏モデルのツートップも「Xperia A SO-04E」で5000円程度だった。NTTドコモらしく、他社ユーザーだけでなく自社ユーザーにも“やさしい”設定となっている。
さらにiPhone 5cは、16GBと32GBの両モデルが実質負担額0円。16GBモデルに関しては、「月々サポート増額キャンペーン」の適用でさらに6300円（525円×12カ月）を割り引く（実質マイナス）。
一方、KDDI（au）とソフトバンクモバイルの実質負担額は基本的に同じになっており、ソフトバンクモバイルがKDDIにそろえてきた印象だ。ソフトバンクモバイルはNTTドコモ対抗で、iPhone 5c 16GBモデルを実施負担額0円としたうえで、1万円（1000円×10カ月）を割り引く「iPhone 5c 購入サポート」も用意した。
月額利用料は各社で一長一短がある（表2）。NTTドコモは基本料が月780円と安い印象だが、KDDIやソフトバンクモバイルと違って自網内通話の定額（午前1時から午後9時）を含んでいない。NTTドコモは今回、自網内通話を24時間定額とする「iPhone Xiカケ・ホーダイ」（月700円）を最大13カ月間、月350円に割り引く「iPhone Xiカケ・ホーダイ 半額キャンペーン」も投入するが、ユーザーごとに良し悪しの判断は分かれそうだ。
パケット定額料に関しては、毎月のデータ通信量の上限を3Gバイトに抑えた月4935円の「Xiパケ・ホーダイ ライト」に相当するメニューは用意しなかった。それでも「Xiパケ・ホーダイ for iPhone」の“定価”は月5460円と他社より安めに設定されている。既存Androidユーザーには不満が残る設定で、この対応も同社にとっては異例。ただ既存Androidユーザーは安価に抑えようと思えばライトに契約できる。最近はライトの契約が中心になってきており、この違いを言い訳としていくようだ。なお、テザリングもAndroid同様、無料で開放する（他社は月525円で、当初2年間無料）。
