SAPジャパンは2013年6月27日、インメモリーデータベース（DB）「SAP HANA」の新版となる「SP6」を発表した。HANA以外のデータソースとの連携機能や、地理空間データの利用機能などを追加。「リアルタイムのデータ分析や、ERP（統合基幹業務システム）といったOLTP（オンライントランザクション処理）の支援など、企業システムの基盤として利用できるような機能を提供している」とSAPジャパンビジネスソリューション統括本部リアルタイムプラットフォーム部の大本修嗣シニアマネージャーは説明する（写真）。
今回追加になったHANA以外のデータソースとの連携機能である「スマート・データ・アクセス」は、SAPの製品である「SAP Sybase Adaptive Server Enterprise」、「SAP Sybase IQ」のほかに、米テラデータの「Teradata」、「Hadoop」を対象としている。「これまではHANAに一度、データを搭載しなければ分析できなかったが、スマート・データ・アクセスを利用すればその手間が省けるようになる」と大本シニアマネージャーは話す。OLAP（オンライン分析処理）のような、「リアルタイム処理が必要でない場合に有効な機能」（同）と位置づけている。
新たなデータの種類として地理空間データが取り扱えるようになったことで、分析の切り口に位置情報を加えたり、地理データを利用したアプリケーションを開発することが可能になる。このほかにSAP HANA SP6では、データ分析用のアルゴリズムを追加したほか、テキスト分析機能の対象となる言語を強化するなど、分析関連機能も強化している。
SAPジャパンによると、現在SAP HANAの利用企業は世界で1500社以上、日本では70社程度という。5月に出荷したHANA上で動作するERPも含む業務アプリケーション群「SAP Business Suite powered by HANA」は全世界で100社以上が採用し、「日本も新規ユーザー企業が採用するケースが出始めている」（大本シニアマネージャー）状況だ。
