MM総研は2013年5月23日、2012年度（2012年4月～2013年3月）の国内タブレット端末の出荷台数が前年度の2倍以上の568万台（増加率104.3％）だったと発表した。メーカー別シェアはアップルが過半数を占め、3年連続で1位となった。
上期は前年同期比82.1％増の193万台。下期は同118.0％増の375万台で、下期に大きく加速した。メーカー別出荷台数では、アップルが298万台（シェア52.5％）。2位は「ARROWS」シリーズを展開する富士通で47.9万台（同8.4％）。3位は「Nexus 7」を製造する台湾エイスーステック（ASUS）で47万台（同8.3％）。4位は「Kindle」3モデルを投入したAmazonが34万台（同6.0％）。
OS別では、iOSが298万台（52.5％）、Androidが241万台（42.4％）、その他が29万台（5.1％）だった。iOSのシェアは2010年度から22.7ポイントの減少。2012年度の下期には過半数を下回ったが、通期では過半数を維持した。
2013年度は前年度比21.5％増の690万台になると予測。その後も拡大傾向が続いて2015年度には950万台になるとみている。スマートフォンのテザリング機能やモバイルWi-Fiルーターによるインターネット接続の普及が進むことで、引き続きWi-Fiモデルが市場を牽引すると予測。さらに、ホームタブレットのビジネス利用拡大や教育現場への普及が期待されるという。
なお、MM総研は調査対象の「タブレット端末」を「Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G（以上）の通信機能を搭載」「動画・音楽・電子書籍などのコンテンツを利用できるマルチメディア機能を搭載」「7インチ以上のディスプレイを搭載」「スマートフォン同様のOS（iOS・Android・Windows RT）を搭載」の4条件を満たすものと定義している。
