IDC Japanは2013年4月10日、オープンソースソフトウエア（OSS）に関する利用実態調査の結果を発表した。国内のユーザー企業におけるOSSの導入率は25.3％で、従業員数5000人以上の企業では37％に上ることが分かった。
同調査は、2012年12月に実施した「OSSの利用実態調査」によるもので、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況を聞いた1次調査で1124社、OSSを導入している企業に利用実態の詳細を聞いた2次調査で309社の有効回答を得た。
OSSの導入率は1次調査の結果による。OSSを本番環境で導入している企業が25.3％と約4分の1を占めたほか、試験的に導入している企業が5.7％、導入に向けて検証中の企業が5.8％、これから導入を検討する企業が13.3％となった（図）。
従業員規模別では、従業員数5000人以上の企業にて、本番環境での導入率が37.2％と高かった。一方、導入率が最も低かったのは従業員数100～499人の企業で19.9％にとどまった。
OSSの導入状況を業種別にみると、本番環境での導入率が最も高かったのは通信／情報で30.6％。次いで公共／公益が28.9％、金融が25.6％と続く。導入率が最も低かった業種は流通で、20.8％だった。
2次調査で使用しているOSSの種類を聞いたところ、「オペレーティングシステム（OS）」が47.6％で最も多かった。以下、「Webサーバー／アプリケーションサーバー」「データベース管理システム」「メール／グループウエア／コラボレーションツール」が続く。これから使用していきたいOSSとしては、「仮想化ソフトウエア」と「システム運用管理ソフトウエア」の回答率が最も高く、30％を超えた。
OSSを使用するメリットとしては、「導入コストが削減できる」とする企業が52.1％と最も多く、次に「運用保守コストが削減できる」が38.8％と、コスト削減をメリットとして挙げる企業が多い。一方、デメリットとしては、「緊急時のサポートが迅速に受けられない」（34.6％）、「ベンダーやSIerのサポートが継続して受けられるかどうか不安である」（31.4％）などを挙げる企業が多く、OSSのサポートに対する懸念の高さが浮き彫りとなった。
