MM総研は2012年12月5日、「2012年度上期国内タブレット端末出荷概況」を発表した。2012年度上期（2012年4月～9月）のタブレット出荷台数は前年同期比82.1％増の193万台（図1）。メーカー別では米Appleが118万台で首位を維持。OS別ではiOSが61.1％、Androidが38.9％だった。
メーカー別出荷台数の2位は富士通で22.2万台（シェア11.5％）、3位はNECの14.1万台（シェア7.3％）だった。4位は台湾Acerの6.6万台（3.4％）。5位はソニーの6.3万台（3.3％）、6位は東芝の6.2万台（3.2％）、7位は台湾ASUSTek Computerの6万台（3.1％）（図2）。OS別ではiOSが118万台でシェア61.1％、Androidが75万台でシェア38.9％だった（図3）。調査ではWindowsを搭載したスレート型PCやコンパーチブル形タブレットPCを対象にしていないが、2012年10月にリリースされたWindows 8やWindows RTといった、タッチパネル対応Windowsタブレットの一部の製品は、今後の出荷台数調査に含める予定。
携帯電話事業者の通信回線（3GやLTE）を搭載した回線モデルと無線LANのみのWi-Fiモデルでは、回線モデルが91万台（シェア47.2％、Wi-Fiモデルが102万台（シェア52.8％）だった（図4）。
画面サイズ別では、約10インチのディスプレイを搭載し、自宅での利用が中心となる傾向がある「ホームタブレット」は172万台（シェア89.1％）となった。7インチ以下で、屋外での利用も多い「モバイルタブレット（手のひらタブレット）」は21万台（シェア10.9％）だった（図5）。
MM総研では、2012年度下期は「Nexus7」に加え、「iPad mini」や、米Amazon.comの「KindleFire」「KindleFire HD」といった7インチ程度のディスプレイを搭載するタブレットが多数登場していることから、2012年度通期では「モバイルタブレット」が拡大すると予測している。
[発表資料へ]
